1. はじめに

岩村和夫は、1970年前後の早稲田大学・同大学院在学時代（卒業論文「都市における情報管理機構の研究」：尾島俊雄研究室、修士論文「環境マトリックス試論」：穂積信夫研究室）から建築や都市の計画・設計に「環境デザイン」の視点からアプローチすることに強い関心を抱いていた。
　 その直後に得たフランス政府外務省給費留学を機に、1993年以降在パリ、Ｇ.Candilis事務所に所属しながら、欧州や中近東における建築・都市計画の実務体験を通して、国際的な視野の中でその具体的な課題や対策に関する知見を養った。
　 1976年には、ドイツ人同僚と共に旧西ドイツ、ダルムシュタットに建築都市設計同人AG5を設立。当時の旧西ドイツにおけるバウビオロギー（建築生物学）の理念や技術を巡る激しい議論に触発され、その後ドイツにおける初期の代表的事例「カッセル・エコロジー団地」の計画と建設に自宅を建てる立場で参画するきっかけとなった。この時期に得られた知見は訳著「自然な構造体（1986）」や、自著「建築環境論（1990）」にまとめられ、以下のようなその後の日本におけるこの分野の展開に一つの先鞭をつけた。

2. 環境共生住宅

1980年に帰国した後、東京に設立した建築設計事務所「岩村アトリエ」を拠点にして、建築設計やまちづくりの実務や調査・研究に携わりながら、建築と環境との関係に具体的な経験を積み重ねた。そして、1990年には当時の建設省住宅局住宅生産課が主唱し産官学共同の研究開発母体として設立された「環境共生住宅研究会」にコンサルタントとして参加する機会を得、以来研究会（1990〜1994）、推進会議（1994〜1997）、推進協議会（1997〜）の中心的役割（統括技術顧問）を果たしながら、12年間にわたり調査・研究・開発・実践・普及・検証のすべての面で尽力してきた。（なお、環境共生住宅の詳細は、こちらをご覧下さい）

2-1. 著作活動

岩村は、その間に得られた成果や知見を下記に挙げるような書籍・論文・記事・報告書等を単著あるいは共著としてとりまとめ、広く社会に公開した。

1) 環境共生住宅に関わる主な著作（★印は代表的著作）

★自然な構造体／訳著（F.オットー他著）／1986／SD選書201（全243ページ）、鹿島出版会

★建築環境論／単著／1990／SD選書211（全218ページ）、鹿島出版会

●西ドイツのエコロジー団地／単著／1990／講座「地球環境」5−地球環境と市民（P166〜187）／中境共生宣言／共著／1992／P8〜23, P134〜161／ケイブン出版

●環境共生住宅／単著／1993／21世紀をめざす住宅技術（P219〜240）／日本住宅総合センター

●環境共生住宅・計画建築編／共著／1994／（全170ページ）、ケイブン出版

●環境共生住宅団地をつくる／単著／1994／自治体・地域の環境戦略−6「環境をまもり育てる技術」（P231〜262）／ぎょうせい

●環境建築技術ノート／分担執筆（7箇所）／1995／日本建築センター

●環境をデザインする／単著／1997／「環境をデザインする」（P11〜23）／朝倉書店

★環境共生とエコハウジング／単著／1997／シリーズ土曜建築学校�C「共に住むかたち」（P57〜116）／建築資料研究社

●環境共生学−生命の宿る住まい・まちづくりをめざして／単著／1997／まちなみ大学講義録２「家とまちなみ」別冊（P13〜43）／住宅生産振興財団

●環境共生の住まい／単著／1998／住の文化と環境講義録（P10〜156）／東京理科大学特別教室

★環境共生住宅A-Z／共著／1998／企画構成・第1章・P212〜222／ビオシティ

●環境と共生する住まい・まちづくり／単著／1998／まちなみ大学講義録３「家とまちなみ」別冊（P５〜30）／住宅生産振興財団

★AOF Document／編著／1999／UIA・JIA Work Program（企画編集・前書き・P78〜81）／日本建築家協会

●サステイナブル・デザイン／共同編集／ディテール141、1999年夏季号（P47〜82）／彰国社

●環境と共生する住まい・まちづくり／分担執筆／2000／新時代の都市計画−4「環境共生の都市づくり」（P142〜156）／ぎょうせい

●生活者とまちなみ／単著／2000／まちなみ大学講義録4「家とまちなみ」別冊（P65〜85）／住宅生産振興財団

★環境共生住宅の課題と展望／単著／2000／武蔵工業大学環境情報学部紀要（P77〜113）／武蔵工業大学環境情報学部

★サステイナブル建築最前線／監修・編著／2000／日本建築家協会編（企画編集・P3〜5・P228〜235）／ビオシティ

★地球環境建築のすすめ／編・分担執筆／2002／日本建築学会地球環境委員会編／彰国社

2-2. 環境共生住宅（建築）の設計活動

同時に上記の「岩村アトリエ」を拠点として、下に掲げる環境共生住宅（建築）の先導的な作品や展覧会などを実現してきた。そのいくつかは国内外で高く評価された。

１) 環境共生住宅（建築）の主な作品 （★印は代表的作品）

●越智邸「クリマトリウム（Climatorium)」：
　 既存住宅に大規模な温室を増築したパッシブソーラーハウス／1988／静岡県袋井市

★自邸−カッセル・エコロジー団地 (Oekologische Siedlung Kassel)：
　 バウビオロギーに則ったコーポラティブ住宅団地／1991／ドイツ、カッセル市

●ヴィタリウム(Vitarium)：
　 環境共生建築としてのオフィスビル／1991／静岡県袋井市

★ハドソン中央研究所：
　 アート・情報・エコロジーをテーマにした環境共生型研究開発施設／1992／北海道札幌市

★ちきゅうむら一番地＋ちきゅうむらの家：
　 環境共生住宅展示場及びセンターハウスの第1号／1992／福岡県北九州市

★ファンハウス札幌スタジオ：
　 パッシブデザインをベースにした滞在型録音スタジオ／1993／北海道札幌市

★いわき風舎村＋センンターハウス：
　 環境共生住宅展示場及びセンターハウスの第２号／1994／福島県いわき市

●杉陽荘「アース・スイート・ホーム (Earth Sweet Home)」：
　 環境共生型農家／1995／千葉県沼南町

★「新世紀邑」南2街区：
　 住都公団竜ヶ崎NTにモデル的に実現した環境共生型住宅街区／1997／茨城県竜ヶ崎市

★「木なりの家」A、B：
　 同街区に開発した地域適合型木造戸建環境共生住宅のプロトタイプ／1997／茨城県竜ヶ崎市

★世田谷区深沢環境共生住宅：
　 国・都・区による環境共生住宅（公営住宅）モデルプロジェクト（JV）／1997／東京都世田谷区

★須之部邸「ZELKOVA」：
　 地域に開いたバリヤフリーの 2世帯木造環境共生住宅／1997／埼玉県与野市

★YOMIKO湘南OVA：
　 広告代理店の環境共生型研修所／1998／神奈川県横須賀市

●ABCハウジング第5期千里住宅公園：
　 西日本最大規模の住宅展示場の環境共生リニューアル／1999／大阪府吹田市

●T氏邸：
　 省エネルギーを徹底した都心型木造戸建環境共生住宅／1999／東京都豊島区

★屋久島環境共生住宅：
　 世界自然遺産屋久島に建設された木造環境共生公営（県営＋町営）住宅（JV）／2000／鹿児島県上屋久町

★うつくしま未来博・21世紀未来館：
　 移築可能な博覧会用大規模木造パビリオン／2001／福島県須賀川市

●「エコ・ハウス」：
　 日本科学未来館１階に作られた環境共生住宅に関する常設展示の企画・設計・監理／2001／東京都江東区

2) 環境共生住宅（建築）に関する主な展覧会

●「浮き市・ア・パリ」：パリ市主催「建築とユートピア展」招待参加／1989／建築美術館、パリ市

●東京都環境共生住宅展：パリ市・東京都主催「東京都市空間展」の企画・制作・実施／1994／ルーブル宮、パリ市

●日本建築学会「アーキテクチャー・オブ・ザ・イヤー」展：世田谷区深沢環境共生住宅の招待展示／1997

●東京建築展：東京江戸博物館による招待展示「未来の東京都市像」／2001／東京都墨田区

●日本現代建築展：リトアニア・ラトビア等で開催された招待展示／2002／バルト三国

3) 環境共生住宅（建築）に関する主な受賞

●平成9年度通産省「グッドデザイン賞」施設部門賞／ファンハウス札幌スタジオ

●日本建築学会平成12年度作品選集抄録：世田谷区深沢環境共生住宅

●日本建築家協会平成13年度環境建築賞優秀賞：世田谷区深沢環境共生住宅

●平成9年度彩の国さいたままちなみ景観賞：須之部邸「ZELKOVA」

●平成10年度環境・省エネルギー住宅賞：須之部邸「ZELKOVA」

●Wood Design Awards 2001：うつくしま未来博・21世紀未来館／American Woods Association, USA

●World Habitat Awards 2001：世田谷区深沢環境共生住宅（市浦都市開発建築コンサルタンツと設計JV）／Building & Social Housing Foundation, UK

2-3. 環境共生住宅に関する主な受託業務

また、下記の地方公共団体（世田谷区、いわき市、岩手県、鹿児島県）における「環境共生住宅基本計画」等の策定のとりまとめを委託業務として行った。

●世田谷区環境共生住宅基本計画（JV）／1993／世田谷区

●いわき市環境共生住宅基本計画策定／1994／いわき市

●岩手県環境共生住宅基準策定／1999／岩手県

●かごしま環境共生住宅ガイドブック策定／2002／鹿児島県

2-4. 環境共生住宅に関する委員会等活動

また、環境共生住宅の普及のために国や自治体の政策的なしくみの構築にも関連する委員会等の場を通して積極的にかかわり、その過程では、1998年3月以来「財団法人環境・建築省エネルギー機構」が運営している「環境共生住宅認定制度」の枠組みや基準作りに参画し、当初から同認定委員会の副委員長を務めている。その他、環境共生住宅に関連する数多くの政府系や地方公共団体系委員会・審議会の委員や委員長、あるいは環境共生住宅をテーマとした設計協議の審査員を努めてきた。

1)環境共生住宅に関わる主な公共団体等委嘱委員(過去5年間)

●千葉県建築文化賞審査委員会副委員長（1997.4〜）／千葉県建築指導課

●環境共生住宅認定委員会副委員長(1998.3〜)／(財)環境・建築省エネルギー機構（以下IBEC）

●岩手県環境共生住宅基準策定委員会委員(1999.4〜2000.12)／岩手県

●室内空気質WG委員（1999.6〜2000.3）／ベター・リビング

●住宅サブシステム環境影響評価法調査研究委員会委員（2000.4〜2001.3）／IBEC

●地域性に配慮した省エネルギー住宅技術の開発委員会副委員長(2000.4〜2001.3)／IBEC

●都筑区都市計画マスタープラン策定委員会委員長（2000.6〜）／横浜市都筑区

●室内空気対策研究会幹事会改修技術専門部会主査（2000.6〜）／IBEC

●環境共生住宅事例集編集委員会委員長（2000.6〜9）／IBEC

●大学設置・学校法人審議委員・大学設置分科会：環境（2000.7〜）／文部科学省

●バウビオロギー研究会(2000.9〜2001.3)／IBEC

●住宅金融公庫質誘導懇話会委員（2001.1〜3）／住宅金融公庫

●自立循環型住宅開発委員会委員 (2001.3〜2004.3)／IBEC（国土交通省総プロ）

●東京都建築物環境配慮指針検討会委員（2001.1〜12）／東京都環境局

●新・省エネライフ研究会、ライフ部会主査（2001.3〜2002.3）／IBEC

●環境共生住宅・認定事例集編集委員会委員長（2001.2〜3）／IBEC

●環境共生住宅基準検討委員会（2001.4〜2002.3）／IBEC

●建築物の総合的環境評価研究委員会委員、及び周辺環境検討小委員会委員長（2001.8〜2004.3）／IBEC

●横浜市都市美対策審議会会長代理（2001.8〜2003.8）／横浜市都市計画局

●同まちなみ・景観賞審査部会長（2002.1〜3）

●平成13年度需要動向調査（環境産業）に係わる検討会委員（2001.7〜2002.3）／中小企業総合事業団

●住宅部品環境大綱策定委員会委員（2001.9〜）／ベター・リビング

●社会資本整備審議会専門委員・建築分科会建築省エネルギー部会（2001.12〜2002.3）／国土交通省

●ボリビア共和国ラパス市主催Central Urban Park国際設計競技国際審査委員会委員長（2002.1.）

●環の国くらし会議「住まいとくらし」分科会委員（2002.4〜2002.7）／環境省、財団法人環境情報普及センター

●三鷹市環境配慮審査会委員（2002.4〜）／三鷹市

●メキシコ共和国、グアナホワット市主催Sustainable Housing国際設計競技審査委員会委員（2002.11)

2) 民間団体等委嘱委員

●いわきまちづくりコンクール審査委員会(1995.4〜)／同実行委員会

●茨城県地域適合型木造住宅設計コンペ事業審査委員会(1998.4〜)／茨城県木材共同組合連合会

●本庄エコロジカル・ハウジング研究会（1998.4〜）／あさひ総合研究所

●千種二丁目共同事業者選定委員会委員長代理(2000.5〜2001.4)／都市基盤整備公団中部支社

●新田まちづくりデザイン会議（2000.4〜）／都市基盤整備公団東京支社

●エコアクション21推進委員会（2001.4〜2003.3）／プレハブ建築協会

●住団連立体シンポジウム・プロデューサー（2002.2〜12）／住宅生産団体連合会

2-5. 環境共生住宅（建築）の普及活動

さらに、環境共生住宅（建築）の理念や実践を広く社会化する活動も活発に展開し、テレビ・ラジオ（NHK、TBS等）、新聞、雑誌等における露出はもとより、この10年来年平均で50〜60回程度の講演会やワークショップを全国各地でこなしてきた。その結果、近年では「環境共生」あるいは「環境共生住宅（建築）」という言葉は広く認知されるようになり、岩村はその第一人者として認められるに至っている。

2-6. 環境共生住宅（建築）の教育活動

また、1980年に帰国した後、活動の場は建築・まちづくりや環境デザインの教育の場にも及び、大学における建築教育に携わってきたが、特に1995年以降は複数の大学・大学院（千葉大学、早稲田大学、東京理科大学、山梨大学、東京農業大学 等）で「環境共生住宅（建築）」に関する講座を担当している。そして、1997年度には武蔵工業大学の環境情報学部創設に伴い専任（教授）として迎えられた。同学部・大学院では、環境共生住宅をベースにした環境デザインに関する領域を担当し、例年研究室に所属する30名程度の学生を中心に精力的な教育活動を展開している。

1）専任教員

★武蔵工業大学環境情報学部・同大学院環境情報学研究科（教授 1998.4〜）

2）非常勤講師

●千葉大学工学部建築学科／設計製図／前期（1981.4〜1997.3）

●早稲田大学理工学部建築学科／設計実習／後期（1990.4〜　1993.3）

●東京理科大学建築学科／設計製図／前期（1994.4〜1998.3）

●千葉大学大学院自然科学研究科／環境共生建築特論／隔年後期（1997.4〜）

●東京農業大学生産環境工学科／建築学／前期（1998.4〜　2000.3）

●国土交通省国土交通大学校／専門課程住宅整備／前期一回（1999.4〜）

●早稲田大学大学院理工学研究科／地球環境特論／隔年後期（2000.4〜）

●山梨大学工学部循環システム工学科／特別講義�U／前期集中講義（2001.4〜）

●東京農業大学／特別講義／前期集中講義（2001.4〜）

●平成12年度横浜市民カレッジ講座／環境と共生する住まい・まちづくり(10〜11月)

2-7. 学協会活動

以上の実績を踏まえ、近年は国内の学協会における活動にも積極的に関与し、「日本建築家協会」および「日本建築学会」における地球環境委員会・同傘下小委員会などを中心に多彩な貢献をしている。直近では学会地球環境委員会編「地球環境建築のすすめ」の企画・執筆・編集を担当し、幹事としてとりまとめに奔走した。
　 また、同時に語学力（英・独・仏）を活かした国際的な活動も多方面に及び、「国際建築家連盟（UIA）」やその他の国際団体による国際会議や国際設計協議審査等の場で、上記の分野に関わる国際交流や日本からの対外的発信に努めてきた。その結果、2002年7月にはUIAの第�W地域（アジア・オセアニア地域）理事に選出されるなど、「環境共生建築」、「サステイナブル建築」の日本における旗頭の一人として、その舞台が広がっている。

1)日本建築学会

●地球環境本委員会幹事（2001.4〜）

−行動計画小委員会 (1997.7〜/幹事：2001.4〜2003.3)

−サステナブル・ビルディング小委員会 (1997.7〜2003.3)

−ベスト・プラクティス小委員会 (1997.7〜2003.3)

−「シリーズ地球環境建築」出版編集小委員会幹事 （2001.6〜）

ー「地球環境時代における建築設計教育WG」主査 (2003.9〜)

●第3回設計競技（技術部門）審査委員会 (2001.3〜)

2)日本建築家協会

●環境行動委員会 (1999.7〜)

●国際委員会 (1999.7〜)委員長（2002.5〜）

●AOF（Architecture of the Future）委員会（1994.4〜）

●AOF Asia 2000実行委員長 (2000.2〜2000.7)

●環境建築賞審査委員会 (2001.3〜)

●理事（2002.4〜）

3) International Initiative for Sustainable Built Environment (iiSBE／理事: 2001.4〜)

4) Union Internationale des Architectes（UIA：国際建築家連合）

●Work Programme／Architecture of the Future （AOF／ディレクター：1999.7〜2002.7）

●Work Programme／Architecture for a Sustainable Future （ASF／ディレクター：2002.8〜）

●理事／第�W地域(アジア・オセアニア地域：2002.8〜)

5) 日本ビオトープ協会（顧問: 1995〜）

6) 環境共生住宅推進協議会（技術顧問: 1997.4〜）

7) NPO自然環境復元研究会（理事: 2000.4〜）

3. おわりに

以上の環境共生住宅をめぐる一連の業績の意義は、従来の省エネルギー住宅やパッシブデザイン等が対象としてきた建築的レベルの研究や実践の枠組みに、地球環境・地域環境・居住環境というマクロ・メゾ・ミクロの空間的なバウンダリーのヒエラルキーを持った包括的な視点を導入したこと、そして、環境共生住宅の理念の構築と具体化を多彩な関連分野とのコラボレーションによる研究・実践・社会化・教育の活動を通して立体的、総合的に発展させたことにある。
　 それは、21世紀に不可欠な持続可能な社会の構築に資する住まいやまちづくりの独創的な試みであり、単なる技術論を超えた運動論の展開である。その意味で、今後の建築のあり方や、それを具体化するデザイン・プロセスに新たな地平を開いたと考えられる。

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